JD Edwards(JDE)導入事例一覧

事例1:A社 GCSmart会計・流通・生産導入

業種 航空機向け装置製造
売上高 ‐(新設子会社)
資本金 4億円
従業員数 40名
導入モジュール 会計・流通・生産(GCSmart会計・流通・生産)
導入期間 12ヶ月
プロジェクトの特長 会計・流通・生産領域をビッグバン導入でジェクシードのテンプレートベースに短期導入を実現した 新設の海外子会社だったため、既存の仕組みや既存の業務に縛られることなく、テンプレートをベースに新業務フローを構築していった

事例2:GCSmart会計導入

業種 電子機器の製造・販売
売上高 67億円
資本金 9億円
従業員数 200名
導入モジュール 会計(GCSmart for Accounting)
導入期間 5ヶ月
導入効果
  • 将来的なERP適用範囲拡大を見据えて、まずは基礎となる財務会計部分の導入を図り、会計業務の標準化を図った
  • GCSのテンプレートを使って短期導入を実現した
  • 帳票開発等アウトプット系の追加機能開発は、JDE開発ツールに関する弊社からのスキルトランスファーを受けてお客様主体で開発を実施し、自社開発・自社運用体制の基礎を作った

事例3:会計のみ導入

業種 陸運業/海運業/倉庫業/リース業
売上高 200億円
資本金 20億円
従業員数 700名
導入モジュール 会計
導入期間 6ヶ月
導入効果
  • 月次決算の早期化(20日→5日)
  • 多重入力の回避。Excelデータや異なるシステム間での多重入力を回避し、ERP上で情報の一元管理を実現
  • 売掛・買掛管理の一元化。複数グループ会社の一括入金処理及びグループ間債権債務の総裁処理の実現
  • グループ会社へのJDEシステム横展開の基礎作りができた
  • 自社要員によるJDE開発ツールのスキル獲得によるベンダー主体から自社主体の運用・保守体制の実現

事例4:会計のみ導入

業種 小売業
売上高 250億円
資本金 2.5億円
従業員数 正社員:300名+アルバイト1,000名
導入モジュール 会計
導入期間 9ヶ月
導入効果
  • 基幹システムとのインターフェース
  • 会計データのExcel加工が柔軟かつ容易にできるようになった
  • 決算処理の簡易化
  • 各種経営報告資料用の科目体系に組み替えたり、単月、月次推移、予実比較など切り口を変えたアウトプットが手間をかけることなくできるようになった
  • 支払処理等業務の標準化ができた

事例5:会計のみ導入

業種 製造業
売上高 1,200億円
資本金 110億円
従業員数 800名
導入モジュール 会計
導入期間 12ヶ月
導入効果
  • 基幹システムとのインターフェース
  • 決算処理の早期化、月次で1~2営業日短縮
  • 本支店会計の廃止にともなう伝票処理の早期化
  • 内部統制対応を図った
  • 帳票・業務の標準化に伴うシステムメンテナンスの省力化
  • 経理システムが稼働するサーバーの一元化により維持費用・要員の削減

事例6:ビッグバン導入

業種 建設業/建設資材卸/道路標識製造
売上高 730億円
資本金 6億円
従業員数 600名
導入モジュール 会計・流通・製造・プロジェクト管理
導入期間 2年
導入効果
  • 月次決算の早期化(約1週間)
  • 物販、工事ともに現場情報がERPに統合
  • 現場を切り口として得意先、ゼネコン、仕入先、メーカー、営業担当者等の切り口での売上速報を日次で更新し、社内HP上で公開。セキュリティーレベルに合わせて社員がいつでも情報を活用できる体制を確立
  • 親会社にてビジネスプロセスの標準化を図ったことにより子会社、関連会社への展開が短期間で実現(1社3ヶ月)

事例7:ビッグバン導入

業種 フィルム、化成品、発酵食品原料メーカー
売上高 400億円
資本金 110億円
従業員数 670名
導入モジュール 会計・流通・製造
導入期間 1年6ヶ月
導入効果
  • 月次決算の早期化(3日)
  • 導入前にBPRを実施。業務フローが複雑な事業部、取引先ほど利益率が低い傾向にあることを認識し複雑な業務フローを単純化することがプロジェクトメンバーの共通認識となった
  • 品種別損益計算書による管理が可能になり、採算管理の精度が飛躍的に向上
  • OLAPツールの活用により戦略的情報に役立つデータを各ユーザーが自由に加工し活用できるようになった。

事例8:会計、流通導入

業種 住宅・不動産ポータル事業、広告代理事業
売上高 100億円
資本金 20億円
従業員数 400名
導入モジュール 会計・流通
導入期間 9ヶ月
導入効果
  • 販売から会計まで一貫したデータ管理が可能となり、内部統制機能が有効となるシステム設計構築が行われた
  • 予算実績管理によるタイムリーな財務管理を実現
  • 与信情報に従った業務統制が可能となった
  • 多様な切り口での実績分析が可能となった
  • 業務効率が向上し、財務報告の早期開示が実現された
  • 煩雑な見積り・請求書処理をシステム化し効率化された
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